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「グローバル人材力診断ツール」

 
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TOEICでは分からない

社員のグローバル人材力を“測る”ためのツール。

 

“社員のグローバル化”を進めなくてはならない!
しかし、何処から取り組むべきか分からない、という声が多く聞かれます。
「グローバル人材力診断ツール」は、社内のグローバル化をサポートするために開発された
グローバル人材力を“測る”診断ツールです。

 

「グローバル人材力診断ツール」

診断ツールのご紹介 導入効果について
 

 

 

グローバル人材力診断ツールのご紹介

「グローバル人材力診断ツール」の内容や特徴をご紹介します。

今までの問題点

現状が分からないので、どこを上げていいか分からない

グローバル力向上が急務なのに

今や多くの企業で急務とされてる「社員のグローバル化」。
しかし、人事や教育の担当者から聞こえてくるのは「グローバル人材がどんなモノが分からない」、「うちの社員のグローバルビジネス対応力はどの程度だろう?」「どんなプログラムが必要なんだろう??」という悩みでした。
「グローバル人材力診断ツール」はそんな人事部門の要望から、開発されたグロール人材力診断ツールです。

 

 

 

 

特徴

グローバル人材力を体系的に“見える化”

グローバル・ビジネススキル

日本人のビジネスパーソンの能力はけっして低くありません。しかし、海外に行くと本来の力が発揮できません。
「グローバル人材力診断ツール」では、グローバルでのビジネススキルを右記のように、大きく「グローバルビジネススキル」・「グローバル素養」・「グローバルマインドセット」の3つに分解しています。

さらにそれらの要素を分解して、各詳細項目ごとに指標化します。

 

 

 
グローバル人材力診断ツールの分析シート

 

 

診断レポート

社員のグローバル人材力を視覚的に把握。

「グローバル人材力診断ツール」では、国内外のビジネススキル及びそれらを支える右記の「言語力」「異文化理解活用力」「グローバル教養」「グローバル経験」「グローバルマインドセット」の5つの項目で診断を行います。
各診断項目ごとに社員の傾向がつかめるため、教育プログラム作る上での足がかりとなります。
また受験後には、それぞれの項目を視覚的に評価した診断レポートが届くので、個人個人でも自分の弱みや強みを知ることが出来ます。

グローバルスキルの診断項目

 

 

 
導入効果について

「グローバル人材力診断ツール」の導入効果。業種や業界別の活用事例などもご紹介します。

効果

見える化でさまざまな効果

グローバル人材力診断ツール 導入の効果

「グローバル人材力診断ツール」を導入する事により、自社のグローバル人材力が「見える化」出来ます。 その結果として、他社との比較や、自社のレベルの把握、教育プログラム構築のポイントが分かる。 など、さまざまな効果が期待できるのです。

 

事例

導入企業の声

「グローバル人材力診断ツール」を導入した企業ではどんな変化あったのか? 実際の企業の担当者に導入当初の課題や、導入後の効果について聞いてみました。

 

 
大手メーカー 社員のグローバル人材力が初めて分かった。課題 経営層からはグローバル人材を育成せよ!と指示を受けていたが、一体グローバル人材ってどんな能力なのかが分からなかった。
また、ゆえに社員がどの程度グローバルな人材なのかも分からず、どうしていいか途方に暮れていた。 効果 グローバル人材の定義が体系的に分かり、かつ視覚的に定量的に捉える事ができたので、自社社員のグローバル人材度を知ることができた。また他社とも比較が出来て良かった。 商社 海外部門で働く人材の教育に活用。課題 将来、海外に派遣するスタッフの候補人材(プール人材)の数を増やさなければならないが、限られた予算の中でいったい誰をどう教育していいか分からず困っていた。 効果 海外に派遣する時に必要なマインドセットや能力を測ることができ、候補人材の絞り込みに役立った。また、診断結果から候補者の特性がわかり、どのような教育や研修をしていけば良いか分かった。

 

大手IT系企業 研修実施前後の効果測定に役立つ 課題 グローバル人材育成のための各種研修を行ってきたが、果たして本当に研修に効果があったのかどうか定量的に把握ができなかった。 効果 研修の前後で「グローバル人材力診断」を実施したことにより、ビフォア―/アフターの数値の違いが明確になり、研修効果を視覚的に掴むことができた。 教育機関 なかなか進まない学生のグローバル化を後押し。 課題 グローバル社会に対応できる人材を輩出していきたいと考えているが、一方で海外志向の学生が減ってきている。 効果 卒業後の進路であるビジネス界で必要とされている能力に対して、学生の現時点での能力を比較でき、学生が得意・不得意と感じているポイントに注力して教育・指導を行うことができた。

 

 

 
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